株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：水谷 潤、以下 ブイキューブ）は、BASE株式会社（本社：東京都港区、代表取締役CEO：鶴岡 裕太、以下 BASE）が、防音個室ブース「テレキューブ」を導入したことをお知らせいたします。
　同社では、ワークスタイルポリシーとしてハイブリットワークを導入していますが、オフィス出社頻度の増加にともない、セキュアなミーティング環境の構築およびオフィスの利便性向上を目的として、テレキューブを導入しました。



■「テレキューブ」導入前の課題と利用経緯について
　ネットショップ作成サービス「BASE（ベイス）」や購入者向けショッピングサービス「Pay ID」等を運営するBASEでは、コロナ禍以降、ハイブリットワークスタイルの導入に伴い、Web会議が増加し、Web会議用のスペースや集中環境の不足に直面していました。
- Web会議と既存設備の課題Web会議の増加により実施場所の確保が困難になっていたほか、既存の会議室はWeb会議で使用するスピーカー音に対する遮音性が低く、機密性の高い会議における音漏れや、商談時等に会議室外から入る環境音が懸念されていました。そのため、社員の不安を解消するための「心理的な拠り所」となる、安心できる個室空間の整備が求められていました。


■「テレキューブ」採用のポイント
　個室ブースの選定にあたっては、以下の点が評価されました。
- 遮音性の高さ：実際に複数の製品を見学して比較した中で、最も音漏れがなく、高い遮音性を備えている点
- お試し導入：サブスクリプションでのお試し導入が可能で、実際に利用頻度や効果を確認してから本格導入できる点
- デザイン性：オフィスの雰囲気を損なわないシンプルなデザインかつ省スペースで設置できるため、圧迫感を与えずに設置できる点


■「テレキューブ」導入による主な効果
　前述の課題を解決するため、BASEはブイキューブが提供する防音個室ブース「テレキューブ」を導入し、下記のようなオフィス環境を実現しました。
- 「集中環境」の確保と社員の不安解消「Web会議時の周囲の視線や音が気になる」といった社員の懸念に対し、物理的に遮断された個室ブースを提供することで応えました。いつでも使える「心理的な拠り所」を用意することで、安心して業務に取り組める環境を実現しました。

- 高い遮音性能による機密情報の保護とWeb会議環境の最適化既存の会議室では課題となっていた音漏れのリスクを、高い遮音性を誇るテレキューブの導入により解決しました。これにより、採用面接や人事面談といった機密性の高いコミュニケーションや、周囲の雑音を排除したい重要なWeb会議においても、情報漏洩を心配することなく実施できるセキュアな空間が整いました。

- 「静寂」と「賑わい」が共存するメリハリのあるオフィス空間の構築コミュニケーション活性化を目的とした賑やかなオフィス空間の中に、あえて遮断された「静寂な空間」を設置しました。圧迫感のないシンプルなデザインはオフィスに自然に溶け込み、「交流」と「集中」という相反するニーズを両立させることで、個人の生産性を損なわない新しいワークスタイルの定着に寄与しています。


■BASE担当者からのコメント
　「Web会議の周囲の視線や音を気にすることなく、安心して業務に取り組めるスペースとして用意したのがテレキューブでした。
選定にあたっては実際に各社製品を見学しましたが、テレキューブが一番音漏れがなく、デザインもシンプルでオフィスに馴染んだことが決め手です。また、サブスクリプションでお試し導入ができた点も大きかったです。
実際に導入してみると、複数人用会議室よりも1名で予約が取りやすく、周囲の音も気にならないと非常に好評で、すぐに本格導入を決めました。また、 弊社では、対面コミュニケーションを推奨した新ワークスタイルポリシーの取組みが始まりました。オフィスが『集まる場』として賑やかになる一方で、個人の生産性を下げないための集中環境の整備も重要になっています。テレキューブは、活気あるオフィス作りと個人の働きやすさを両立させるために、今後も不可欠な存在です。」
　ブイキューブでは、今後もお客様のコミュニケーションDX実現に向けて、様々なコミュニケーションサービスを提供してまいります。
BASE株式会社の導入事例の詳細（導入前の課題や導入効果など）はこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/telecube/case/telecube035.html
テレキューブの詳細はこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/telecube
【ブイキューブとは　https://jp.vcube.com/】
ブイキューブはビジュアルコミュニケーションのリーディングカンパニーとして、1998年の創業以来、あらゆるシーンに対応する、時代にフィットしたコミュニケーションサービスを提供してきました。「Evenな社会の実現」というミッションのもと、「コミュニケーションを科学し、未来を共創する」というビジョンを目指し、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現へ貢献してまいります。